日本の島を理解するうえで、総数と並んで重要なのが有人島と無人島の区分です。
国土交通省が公表した2026年4月1日現在の「日本の島嶼の構成」では、有人島417島、無人島13,704島と整理されています。
2026年最新の有人島・無人島の内訳14,120島
本州・北海道・四国・九州・沖縄本島を除く離島
有人島(海上の島)
416島
無人島
13,704島
有人島417島には琵琶湖の沖島が含まれます。沖島を除いた海上の有人離島は416島です。国土交通省の2026年4月1日現在の資料を基に整理。
なお、2023年公表時の内閣府資料では有人島416島、無人島13,705島でした。2026年4月1日現在の資料では417島と13,704島になっています。島の総数14,125島そのものが変更されたわけではありません。
有人島とは?無人島との違い有人島とは、基本的に国勢調査で人口が確認された島、または市町村の住民基本台帳に人口登録がある島を指します。
一方、無人島は、そのどちらにも該当しない島です。
ただし、無人島だからといって、人間が一切立ち入らない場所という意味ではありません。
例えば、次のような島も無人島に分類されることがあります。
- 漁業関係者が季節的に利用する島
- 神社や灯台などの施設がある島
- 自然保護や環境調査の対象となる島
- 観光やレジャーで訪れる人がいる島
- 管理人や関係者が交代で滞在する島
島に人が訪れることと、住民として人口が登録されていることは別の問題です。
法律で指定された有人島は305島2026年4月1日現在、有人島417島のうち、離島振興などに関する法律の対象となっている島は305島です。
その内訳は次のとおりです。
- 離島振興法の対象:255島
- 沖縄・奄美・小笠原など、その他の法律の対象:50島
- 法律の対象外:112島
また、有人国境離島法に関連する特定有人国境離島地域には71島が含まれます。
これらの制度は、島の生活環境や交通、医療、教育、産業などを支えるためのものです。
島は観光資源であると同時に、海洋資源の利用や領海・排他的経済水域の保全にも関わる重要な地域です。
【6,852島と14,125島の違い】なぜ日本の島は2倍以上になった?
日本の島の数を調べると、6,852島と14,125島という2つの数字が見つかります。
どちらかが単純に間違っているわけではありません。調査した時代と地図の精度、計数方法が異なるためです。
6,852島は1987年に海上保安庁が公表6,852島は、昭和62年(1987年)に海上保安庁が公表した数字です。
当時は、海図や縮尺1万分の1・2万5千分の1などの地図資料を使い、一定の条件で島を数えていました。
主な条件は次の3つです。
1. 周囲が0.1km以上であること。
2. 本土と細い橋や防波堤などでつながっている陸地は、島として扱う場合があること。
3. 埋立地は除外すること。
その後、測量技術や地図の表現方法が進歩し、より詳細な陸地の形状を把握できるようになりました。
14,125島になった最大の理由は測量技術の進歩2023年に国土地理院が公表した14,125島は、電子国土基本図を用いた計数結果です。
以前の地図では表現されにくかった小さな陸地も、詳細な地図データによって把握しやすくなりました。
つまり、これまで存在しなかった島が7,000島以上突然出現したわけではありません。
地図上で確認できる陸地の情報が詳しくなり、一定の条件に基づいて数え直された結果です。
2つの数字を比較すると?| 比較項目 | 6,852島 | 14,125島 |
|---|---|---|
| 公表主体 | 海上保安庁 | 国土地理院 |
| 公表年 | 1987年 | 2023年 |
| 地図資料 | 海図・陸図 | 電子国土基本図 |
| 周囲長の基準 | 100m以上 | 100m以上 |
| 自然形成の判断 | 当時の調査条件 | 過去の地図などで判断 |
| 数え方 | 当時の地図による調査 | 詳細な地図データと法令に基づく計数 |
| 公表された数 | 6,852島 | 14,125島 |
ここは誤解されやすいポイントです。
島の数が6,852島から14,125島になったことで、日本の国土面積や領海が新たに増加したわけではありません。
国土地理院は、国土面積について電子国土基本図に基づいて陸地全体を計測しており、今回の島の計数変更によって領土・領海に影響はないと説明しています。
また、自然の島は浸食、火山活動、海面変動などによって地形が変化する可能性があります。測量技術の進歩も含め、島の数は将来見直される場合があります。
【日本の島の名前一覧と地図】14,125島を調べる方法
日本の島の名前や位置を調べたい場合、数字だけでなく地図や島しょ資料を活用することが大切です。
ただし、国土地理院が公表した14,125島について、個々の島をすべて列挙した完全な名称一覧が同時に公開されているわけではありません。
日本離島センターも、14,125島の個別の内訳については公表されていないと説明しています。
日本の島地図を調べるなら国土地理院の地理院地図島の位置関係や地形を確認する際に役立つのが、国土地理院の地理院地図です。
電子国土基本図をはじめとする地理空間情報を確認でき、次のような調査に適しています。
- 島の位置と周辺の海岸線を調べる。
- 本島と属島の位置関係を確認する。
- 島の地形や標高を把握する。
- 島と本土を結ぶ橋や道路を確認する。
- 離島の周辺にある小さな陸地を確認する。
特に北海道、伊豆諸島、小笠原諸島、南西諸島など、広範囲に島が分布する地域を調べる際には、地図を使うことで位置関係が理解しやすくなります。
島の名前を調べるための公的資料目的に応じて、参照する資料を使い分けると効率的です。
1. 国土地理院「日本の島の数」
全国の島の数、都道府県別の内訳、計数条件を調べるための基本資料です。
2. 日本離島センター「SHIMADAS(シマダス)」
全国の離島に関する地理、歴史、産業、人口、生活情報などを調べるための専門資料です。旅行先の選定や島の特徴を知りたい場合にも役立ちます。
3. 国土交通省の離島振興関連資料
離島振興法などの対象地域、有人島、人口、交通、生活環境などを確認できます。
4. 各都道府県の公式資料
地域別の島名や有人島・無人島の情報を調べる場合に有効です。特に長崎県、沖縄県、鹿児島県などは、島に関する行政資料が充実しています。
島の情報を調べる際に確認したい4つのポイント島の数や名称を比較するときは、次の条件を確認してください。
- 計数年: 1987年の6,852島なのか、2023年公表の14,125島なのか。
- 計数対象: 海の島だけなのか、湖沼などの内水面の島も含むのか。
- 島の区分: 有人島・無人島なのか、法律で指定された離島なのか。
- 対象地域: 本州などの主要5島を含むのか、離島だけを対象にするのか。
特に、観光目的で島を探す人と、地理や行政統計を調べる人では必要な情報が異なります。
旅行先を探す場合は有人島や交通アクセスを優先し、地理的な調査では計数条件と地図データを優先すると、情報を正確に比較できます。
【プロの結論】日本の島一覧は数だけでなく定義と用途で読む
日本の島を調べるとき、最も大切なのは14,125という数字を単独で捉えないことです。
同じ「島」という言葉でも、国際法上の定義、国土地理院の計数条件、有人・無人の区分、離島振興法の指定対象では、それぞれ意味が異なります。
今回の調査で押さえておきたい要点は3つです。
第一に、全国の島の数を比較する場合は14,125島を基準にすること。
2026年現在、国土地理院が公表している全国の基準値は14,125島です。ただし、実際の計数データは2022年1月時点の地図に基づいています。
第二に、島の数が多い地域と有人島が多い地域は必ずしも同じではないこと。
長崎県は1,479島で全国最多ですが、島の総数と居住人口、有人島の数は別の統計です。無人島が多い地域では、総数だけで生活環境や地域の規模を判断できません。
第三に、島の価値は人口や面積だけでは測れないこと。
小さな島であっても、漁業や自然環境の保全、海洋資源、国境管理、地域文化などにおいて大きな役割を担っています。
14,125という数字は、日本が単に島の多い国であることを示すだけではありません。地理的な多様性と、島々が持つ社会的・経済的・環境的な役割を考えるための出発点でもあります。
【日本の島一覧】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:日本の島はいくつありますか?
A1:2026年現在、国土地理院の公表値では14,125島です。2023年2月28日に公表された数字で、令和4年1月時点の電子国土基本図を使って計数されています。
Q2:日本で最も島が多い都道府県はどこですか?
A2:長崎県です。国土地理院の都道府県別一覧では1,479島となっています。2位は北海道の1,473島、3位は鹿児島県の1,256島です。
Q3:6,852島から14,125島に増えたのはなぜですか?
A3:主な理由は測量技術の進歩と地図の詳細化です。新しい島が大量に発見されたわけではなく、電子国土基本図を使って、従来より詳細な地図情報から一定条件で計数したためです。
Q4:日本の有人島と無人島はそれぞれいくつですか?
A4:2026年4月1日現在の国土交通省資料では、有人島417島、無人島13,704島です。有人島には琵琶湖の沖島が含まれています。
Q5:日本の島の名前をすべて確認できますか?
A5:14,125島すべての個別名称を網羅した公式一覧は公表されていません。国土地理院の地図、日本離島センターのSHIMADAS、各都道府県の離島資料などを組み合わせて調べる方法が現実的です。
Q6:島の定義に面積や周囲の長さの制限はありますか?
A6:国連海洋法条約第121条の島の定義には、面積や周囲長の最低条件はありません。周囲長0.1km以上という条件は、国土地理院が14,125島を計数する際に採用した基準です。
2026年現在、日本の島の数として国土地理院が公表している数字は14,125島です。
都道府県別では長崎県が1,479島で最多となり、北海道1,473島、鹿児島県1,256島と続きます。
また、有人島と無人島の区分、島の定義、6,852島から14,125島に変わった背景を理解することで、単なる数字の比較では見えない日本の島々の全体像が分かります。
特に覚えておきたいのは、次の点です。
- 日本の島の公表数は14,125島。
- 計数の基準となる地図は2022年1月時点の電子国土基本図。
- 島の数が最多なのは長崎県。
- 6,852島から増えた主な理由は測量技術と地図の精度向上。
- 島の法的定義と計数上の条件は別物。
- 有人島・無人島の数は集計時点や内水面の扱いを確認する必要がある。
日本の島一覧を調べる際は、国土地理院の統計を基本に、地理院地図や日本離島センターの資料、各都道府県の公式情報を組み合わせることが、正確な理解につながります。
今後も地形の変化や測量技術の進歩によって島の計数結果が見直される可能性があります。全国の島を知るうえでは、数字だけでなく、その数字がどのような条件で算出されたのかにも注目することが大切です。