がんと診断されたとき、患者や家族が最も気になる数字の一つが「生存率」です。5年後にどれくらいの人が生きているのか、がんの種類や発見時のステージによって見通しはどれほど違うのか。こうした疑問に答えるため、日本では全国がん登録を基盤とした生存率の集計が行われています。
2026年11月現在、国立がん研究センターの「がん統計」で確認できる全がんの最新公表値は、2018年診断例の5年相対生存率64.8%です。男性は63.2%、女性は66.8%で、がんの部位によっても大きな差があります。加えて、厚生労働省が2026年2月に公表した2018年全国がん登録5年生存率報告では、進行度による違いも明らかになりました。
【2026年最新】全がんの5年相対生存率は64.8%!男女別の実態

まず押さえておきたいのは、日本全体のがん生存率です。国立がん研究センターが公表する全国がん登録の統計によると、2018年にがんと診断された人の全がん5年相対生存率は64.8%でした。
男女別に見ると、男性は63.2%、女性は66.8%です。女性が男性を3.6ポイント上回っています。
2018年診断例の5年相対生存率| 対象 | 5年相対生存率 | 男女計との差 |
|---|---|---|
| 全体 | 64.8% | 基準 |
| 男性 | 63.2% | -1.6ポイント |
| 女性 | 66.8% | +2.0ポイント |
出典は国立がん研究センター「がん統計」の全国がん登録生存率データです。2026年7月22日の更新で、2018年診断例の生存率が最新データとして掲載されました。
ここで注意したいのは、64.8%という数字が2026年に診断された患者の生存率ではないことです。2018年に診断された患者を対象に、その後5年間の生存状況を追跡した統計です。
つまり、2026年にがんと診断された人が5年後に64.8%の確率で生存する、という意味ではありません。治療法や診断技術は変化しているため、過去の統計を現在の患者一人ひとりにそのまま当てはめることはできません。
全国がん登録とは何か全国がん登録は、2016年1月に始まった制度です。「がん登録等の推進に関する法律」に基づき、全国の病院と都道府県が指定した診療所から、がんの診断や治療などに関する情報を収集します。
患者の生存状況についても死亡情報との照合などを通じて把握し、国立がん研究センターが集計を行います。厚生労働省は、この情報をがん対策の立案や評価に活用しています。
以前の地域がん登録では、都道府県によって登録状況や対象地域に違いがありました。全国がん登録の開始によって、全国規模で統一的にがんの実態を把握できる基盤が整備されたことは、日本のがん統計における大きな転換点です。
【部位別ランキング】がんの種類で5年生存率はどれほど違う?男女差も比較
全がんの平均値だけでは、がんの実態を十分に理解できません。生存率は原発部位によって大きく異なり、同じ消化器系のがんでも胃、大腸、肝臓、膵臓では数値に明確な違いがあります。
厚生労働省が2026年2月13日に公表した「2018年全国がん登録5年生存率報告」では、2018年診断例の15歳以上について、部位別の5年純生存率が集計されています。
以下は、同報告の部位別集計から代表的ながんを抜き出したものです。全がんの64.8%とは異なり、こちらは5年純生存率である点に注意してください。
2018年診断例・部位別5年純生存率| がんの部位 | 男性 | 女性 | 男女計 |
|---|---|---|---|
| 前立腺 | 92.5% | ― | 92.5% |
| 甲状腺 | 92.1% | 94.7% | 94.0% |
| 皮膚 | 88.3% | 90.3% | 89.3% |
| 乳房 | 88.0% | 88.4% | 88.4% |
| 胃 | 65.5% | 61.8% | 64.4% |
| 大腸 | 68.9% | 66.7% | 68.0% |
| 肺 | 34.8% | 49.3% | 39.6% |
| 肝臓・肝内胆管 | 35.7% | 31.4% | 34.4% |
| 胆のう・胆管 | 26.4% | 21.2% | 24.1% |
| 膵臓 | 14.0% | 13.0% | 13.5% |
出典:厚生労働省「2018年全国がん登録5年生存率報告」表1。対象は15歳以上。数値は5年純生存率で、相対生存率とは算出方法が異なります。
生存率が高い傾向にあるがん代表的なのは前立腺がん、甲状腺がん、皮膚がん、乳がんです。
前立腺がんの2018年診断例では、5年純生存率が92.5%でした。甲状腺がんは男女計94.0%、女性の乳房がんは88.4%です。
これらのがんでは、比較的長期の生存が期待できる症例が多いことが統計に表れています。ただし、同じ部位でも組織型や悪性度、進行度によって治療方針や経過は異なります。部位別の平均値だけで個人の予後を判断することはできません。
生存率が低い傾向にあるがん一方、膵臓がんや胆のう・胆管がんは、5年純生存率が低い部位として挙げられます。
2018年診断例の膵臓がんは男女計13.5%、胆のう・胆管がんは24.1%でした。膵臓がんは、症状が出にくく、発見時に進行している症例が少なくないことなどが予後に関係します。
ただし、低い生存率は「治療を受けても助からない」という意味ではありません。病気の広がり、手術の適応、薬物療法への反応、患者の全身状態などによって経過は変わります。
がん生存率の男女別比較で注意したいこと全がんの5年相対生存率では女性が男性を上回っていますが、すべてのがんで女性の数値が高いわけではありません。
例えば、胃がんの2018年5年純生存率は男性65.5%、女性61.8%です。肝臓・肝内胆管がんも男性35.7%に対し女性31.4%でした。
一方、肺がんでは男性34.8%、女性49.3%となっています。
このように男女差は部位によって異なります。全がんの男女差には、男女で罹患するがんの種類や年齢構成が異なることも影響します。「女性の方ががん全般で生存率が高い」と単純化するのは適切ではありません。
【ステージ別・進行度別】早期発見と遠隔転移では生存率が大きく変わる
がんの種類と並んで、生存率を左右する大きな要素が診断時の進行度です。同じ部位のがんでも、原発部位にとどまっている場合と、遠隔臓器に転移している場合では、5年生存率に大きな差が生じます。
厚生労働省の2018年全国がん登録5年生存率報告では、臨床的な進展度を「限局」「領域」「遠隔」などに分類して集計しています。
限局と遠隔転移の5年純生存率を比較| がんの部位 | 限局 | 遠隔転移 | 差 |
|---|---|---|---|
| 胃 | 90.2% | 6.8% | 83.4ポイント |
| 大腸 | 90.7% | 17.1% | 73.6ポイント |
| 肝臓・肝内胆管 | 50.6% | 2.8% | 47.8ポイント |
| 肺 | 77.7% | 11.4% | 66.3ポイント |
| 乳房(女性) | 98.1% | 41.8% | 56.3ポイント |
| 子宮 | 93.8% | 20.2% | 73.6ポイント |
| 前立腺 | 105.5% | 53.4% | 52.1ポイント |
出典:厚生労働省「2018年全国がん登録5年生存率報告」表4。15歳以上の5年純生存率です。
特に胃がんと大腸がんでは、限局の場合の生存率が約90%であるのに対し、遠隔転移ではそれぞれ6.8%、17.1%まで低下しています。
肺がんでも限局77.7%に対して遠隔転移11.4%、女性乳房がんでは限局98.1%に対して遠隔転移41.8%です。
こうした差は、がんが周囲の組織やリンパ節、離れた臓器へ広がることで、治療の選択肢や病気の制御の難しさが変わることを反映しています。
「限局・領域・遠隔」とステージI〜IVは同じではないここで混同しやすいのが、進展度とステージ分類の違いです。
全国がん登録の進展度分類では、おおむね次のように整理されます。
- 限局:がんが原発臓器にとどまっている状態。
- 領域:周辺組織や所属リンパ節などに広がっている状態。
- 遠隔:離れた臓器などへの転移が確認されている状態。
一方、一般的なステージI〜IVは、TNM分類などをもとに、原発腫瘍の大きさや広がり、リンパ節転移、遠隔転移などを総合して決めます。
したがって、限局をすべてステージI、遠隔をすべてステージIVと機械的に置き換えることはできません。がんの種類によって分類方法も異なります。
個別のステージ別生存率を調べる際には、対象となるがん種と病期分類、統計の対象施設、算出方法まで確認する必要があります。
前立腺がんの生存率が100%を超える理由表の中で目を引くのが、前立腺がんの限局症例における105.5%という数値です。
生存率は通常100%が上限だと思われがちですが、純生存率などの統計的推定では100%を超える場合があります。
国立がん研究センターの説明によると、前立腺がんや一部の甲状腺がんでは、健康への意識が高く医療機関を受診する人が多いことなどにより、一般集団との比較上、生存率が100%を超える場合があります。
これは患者の105.5%が生存しているという意味ではありません。統計モデルによる推定値として理解する必要があります。
【統計の関係を整理】2012〜2015年診断例・2018年診断例・10年生存率の違い
がん生存率を調べると、2012〜2015年、2018年、2012年10年生存率など、異なる診断年の数字が並んでいます。数字が複数あるのは、調査対象や集計方法、追跡期間が異なるためです。
2026年現在、特に押さえておきたい公表資料は次のとおりです。
主要な生存率統計の関係| 統計・公表主体 | 対象・指標 | 主な数値・内容 | 読み解く際の注意点 |
|---|---|---|---|
| 国立がん研究センター「がん統計」 | 2018年診断例・5年相対生存率 | 全がん64.8%。男性63.2%、女性66.8% | 2026年時点の全がんの最新公表値 |
| 厚生労働省・全国がん登録 | 2018年診断例・5年純生存率 | 胃64.4%、大腸68.0%、肺39.6%、膵臓13.5%など | 相対生存率とは計算方法が異なる |
| 国立がん研究センターなどの研究班 | 2012〜2015年診断例・5年純生存率 | 男性の前立腺94.3%、女性の甲状腺92.7%。膵臓は男性10.7%、女性10.2% | 地域がん登録44地域、約254.7万症例 |
| 国立がん研究センター・院内がん登録 | 2012年登録例・10年生存率 | 全がんの純生存率54.0%、実測生存率46.6% | 361施設の院内がん登録データ。全国民を対象とした全国がん登録とは異なる |
国立がん研究センターが2025年11月19日に公表した研究班の報告では、2012〜2015年の4年間に診断された約254.7万症例を対象に、5年純生存率が集計されました。
対象地域は44地域で、部位別、臨床進行度別、年齢階級別の生存率が示されています。
男女計の主な5年純生存率は、胃63.5%、大腸67.2%、肝臓・肝内胆管33.7%、肺35.5%、女性乳房88.7%、子宮75.9%、前立腺94.3%でした。
また、同報告では臨床進行度による違いも示されています。限局の場合、胃92.4%、大腸92.3%、肺77.8%、女性乳房98.4%でした。一方、遠隔転移の場合は胃6.3%、大腸16.8%、肺8.2%、女性乳房38.5%となっています。
この報告は2018年の全国がん登録による集計とは別のデータです。診断年だけでなく、登録制度や対象地域、集計条件を確認して比較することが大切です。
がん10年生存率はどのくらい?5年生存率だけでなく、長期的な経過を知る指標として10年生存率もあります。
国立がん研究センターは2025年2月13日、2012年登録の院内がん登録データを用いた10年生存率を公表しました。
この集計では、全がんの10年実測生存率が46.6%、10年純生存率が54.0%でした。集計対象は361施設の院内がん登録データで、詳細な集計表では全がん394,108例が分析対象となっています。
10年純生存率が10年実測生存率より高いのは、がん以外の原因による死亡の影響を補正するためです。特に高齢の患者では、心臓病や脳血管疾患など、がん以外の原因による死亡も無視できません。
ただし、この10年生存率は院内がん登録を実施する医療機関で診断・治療された患者のデータです。全国がん登録による住民ベースの統計と同一条件ではありません。
【数字の意味を解説】5年相対生存率・5年純生存率・実測生存率の違い
がん生存率の数字を正しく理解するには、指標の違いを知る必要があります。同じ患者集団を対象にしても、計算方法が異なれば生存率の数値は変わります。
5年相対生存率とは5年相対生存率は、がんと診断された人の5年後の実測生存率を、同じような性別や年齢などの特徴を持つ一般集団の期待生存率で割って求める指標です。
例えば、がん患者の5年実測生存率が60%、比較対象となる一般集団の期待生存率が80%だった場合、相対生存率は75%となります。
この指標の目的は、がん以外の病気や事故などによる死亡の影響を小さくして、がんが生存に与える影響を評価することです。
異なる集団や診断年の比較に広く使われてきたため、一般向けのがん統計でもよく目にする数字です。
5年純生存率とは純生存率は、がんのみが死因となる状況を仮定し、がん以外の死亡リスクの影響を統計的に調整して推定する指標です。
相対生存率では、一般集団の中にがん患者が含まれることや、がんによる死亡リスクと他の死亡リスクが独立ではないことなどから、生存率が過大に推定される可能性が指摘されてきました。
こうした課題を踏まえ、国立がん研究センターの研究班は2012〜2015年診断例の集計から純生存率を採用しました。厚生労働省の2018年全国がん登録5年生存率報告でも、Pohar-Perme法による純生存率が用いられています。
実測生存率とは実測生存率は、がん以外の原因による死亡も含め、実際に何年後まで生存していたかを集計する指標です。
例えば、100人の患者を追跡し、5年後に70人が生存していれば、実測生存率は70%です。
患者や家族が、診断後の実際の生活や経過を考えるうえでは理解しやすい指標ですが、高齢者の多い集団では、がん以外の死亡の影響も大きくなります。
3つの生存率を比較- 相対生存率:一般集団の期待生存率と比較し、がん以外の死亡の影響を小さくする。
- 純生存率:がんのみが死因となる状況を仮定して、がんによる生存への影響を推定する。
- 実測生存率:がん以外の死亡も含め、実際の生存状況を集計する。
どの指標が優れているかという単純な問題ではありません。医療政策や国際比較には純生存率や相対生存率、患者の実際の生存状況を知るには実測生存率というように、目的に応じた使い分けが必要です。
【がん生存率の推移】治療の進歩で改善した部位と残された課題
がん生存率は長期的に見ると、治療技術や診断方法の進歩などによって改善してきた部位が少なくありません。
国立がん研究センターを中心とする研究班が2025年11月に公表した2012〜2015年診断例の報告では、1993年から2015年までのデータを純生存率として再集計し、主要21部位の推移を分析しています。
改善が目立ったがんの種類同報告によると、1993年から2015年までの比較では、男性の前立腺がんで34.9ポイント、悪性リンパ腫で18.2ポイント、多発性骨髄腫で21.0ポイントの生存率向上が確認されました。
女性では、悪性リンパ腫が21.6ポイント、肺がんが18.4ポイント、白血病が19.5ポイント、多発性骨髄腫が15.5ポイント改善しています。
背景には、薬物療法の進歩、放射線治療の改善、手術技術の向上、診断技術の発達など、複数の要因が関係しています。
改善が十分ではない部位もある一方、すべてのがんで同じように生存率が向上したわけではありません。
研究班の報告では、膵臓がんや胆のう・胆管がんなど、依然として生存率が低い部位も確認されています。また、男女ともに膀胱がんの生存率が低下した期間があり、女性の子宮頸部がんでも低下がみられました。
こうした差は、がんの性質や診断時の進行度、治療法の効果、医療へのアクセスなどが複雑に関係することを示しています。
2026年の統計を見るときに意識したい3つの基準生存率の推移を調べる際には、次の3点を確認すると、数字の意味を取り違えにくくなります。
- 診断年:何年に診断された患者を対象にしているか。
- 集計方法:相対生存率、純生存率、実測生存率のどれを使用しているか。
- 対象集団:全国がん登録、地域がん登録、院内がん登録のどれに基づくデータか。
例えば、2012年の院内がん登録による10年純生存率54.0%と、2018年診断例の全がん5年相対生存率64.8%を並べても、単純に10年間で生存率が改善したとは判断できません。追跡期間、集計対象、算出方法が異なるためです。
【プロの結論】生存率は順位ではなく、条件をそろえて読むがん生存率を正しく活用するうえで、最も大切なのは、数字の高さだけで病気の重さや治療の成否を決めないことです。
比較するときは、同じがん種、同じ進行度、同じ年齢層、同じ算出方法をそろえる必要があります。加えて、症例数や95%信頼区間も確認すると、数値のばらつきを理解しやすくなります。
また、患者個人の予後を考える場合は、統計上の平均値よりも、病理検査の結果、遺伝子変異、転移の有無、治療への反応、全身状態などが重要です。
国立がん研究センターの「がん情報サービス」や、担当医から提供される病状に即した情報を組み合わせることが、数字に振り回されない判断につながります。
【よくある質問】癌生存率に関するFAQ
Q1:日本人全体のがん5年生存率は何%ですか?
A1:国立がん研究センターの2026年公表統計では、2018年診断例の全がん5年相対生存率は64.8%です。男性は63.2%、女性は66.8%です。
Q2:5年生存率が高いがんは何ですか?
A2:2018年診断例の5年純生存率では、前立腺がん92.5%、甲状腺がん94.0%、皮膚がん89.3%、女性乳房がん88.4%などが比較的高い数値でした。
Q3:5年生存率が低いがんは何ですか?
A3:2018年診断例の5年純生存率では、膵臓がんが男女計13.5%、胆のう・胆管がんが24.1%でした。ただし、同じがんでも進行度や治療内容によって経過は異なります。
Q4:がんのステージIVでも5年生存できる可能性はありますか?
A4:あります。遠隔転移がある場合でも、がんの種類や転移の状況、治療への反応などによって経過は異なります。ステージIVという情報だけで余命や5年後の生存を決めることはできません。
Q5:5年生存率が100%を超えることはありますか?
A5:純生存率などの統計的推定では100%を超えることがあります。前立腺がんの限局症例では2018年診断例で105.5%でした。実際に100%を超える人数が生存するという意味ではありません。
Q6:5年生存率が高ければ、がんは完治したということですか?
A6:必ずしもそうではありません。5年生存率は診断後5年時点の生存状況を示す指標であり、再発がないことや完治を保証する数字ではありません。がんの種類によっては5年以降も再発や治療が必要になる場合があります。
Q7:がん10年生存率の最新公表値は何%ですか?
A7:国立がん研究センターが2025年2月に公表した2012年院内がん登録の全がん10年純生存率は54.0%、実測生存率は46.6%です。これは全国がん登録の5年相対生存率とは対象や算出方法が異なります。
2026年11月現在、日本の全がん5年相対生存率の最新公表値は、2018年診断例の64.8%です。男性63.2%、女性66.8%で、がんの種類によっても生存率には大きな差があります。
厚生労働省の2018年全国がん登録5年生存率報告では、胃がんや大腸がんなどで限局と遠隔転移の生存率に大きな差が示されました。早期発見や適切な治療につなげることの意義を、改めて示すデータです。
一方、2012〜2015年診断例の5年純生存率や、2012年院内がん登録の10年生存率など、異なる統計を比較する際には注意が必要です。相対生存率、純生存率、実測生存率は、それぞれ異なる目的で使われています。
生存率は、がん医療の現状や治療の進歩を把握するための重要な指標です。しかし、集団の平均値が患者個人の未来を決めるわけではありません。
実際の治療や予後を考える際には、がんの部位、組織型、進行度、年齢、全身状態、治療への反応を総合的に確認することが大切です。統計を正しく理解し、担当医と具体的な病状について話し合うことが、納得できる治療選択への第一歩になります。
主な根拠資料: 国立がん研究センター「がん統計」、厚生労働省「2018年全国がん登録5年生存率報告」、国立がん研究センター2025年11月19日公表「2012~2015年診断例の5年生存率」、同センター2025年2月13日公表「院内がん登録2012年10年生存率集計」。